まもなくどこかで戦争が始まる

まず今回はまぁ、話半分で聞いておいて良いかもです･･･。

アメリカの大統領選挙。まだトランプが諦めてないので確定にはなっていませんが、これだけ投票の不正事実があっても正そうとしないマスゴミは日本同様に腐っていますね。と言うか、正しい選挙ができなくなった時点で民主主義が終焉したと言っても過言ではありませんが。

ではなぜこんな事になったのか。中には陰謀論的な話もありましたが、それらを含めて考察してみるとまずアメリカの軍需産業が疲弊していると言う事に行きつきます。

トランプは中東で和平交渉を進めて話をまとめており、敵はイランだけの構図を作りました。（和平の調印はまだ）　真正のキリスト教主義者らは長く続くイスラム教同志の争いによって気分的にも金銭的にも潤っていたが、トランプが次々と和平交渉をまとめ戦争から遠ざかる事態に困っていた。特にダイヤモンド構想では次の候補（特反米）だったインドと手を結んだから怒り心頭だそうで。と言う事で宗教家や軍需産業らを敵に回していた。

現在の基軸通貨のドル。これはアメリカの古い時代の財閥家らが発行利権を握っており、金融によってアメリカを、そして世界を支配している。現在、ハイテク技術を要する層たち（代表例はシリコンバレーの人）はドルに代わりデジタル通貨による利権移動を目論んでいる。すでに仮想通貨による実証実験は終わり、来年にもデジタル通貨元年を宣言したいと考えているようだ。

ちなみにカルフォルニア州は代表的な民主党支配地域。才能ある若者らが古い権力者（共和党）に反意ある構図。彼らが本気になればＮＥＴ投票の票の操作も何れは出来るようになる未来。つまりはデジタル通貨の時代になれば残高の操作もやりたい放題。そして利権の金額も天文学的な数字になりますから。でも前回の大統領選挙でヒラリーが負け、トランプ（共和党）が勝ってしまった。

中国は一帯一路で世界を支配したい。クリントン、オバマ、ヒラリー、バイデンと次々中国マネー漬けにしたがトランプは金持ちだから言う事を利かなかった。宗教家、軍需産業、インテリ層、中国らが手を結ぶのは自然な流れかと。

ではこれらの人はどこで稼ぐのか？　それは需要と供給を考えれば一目瞭然。デジタル通貨以外ではおそらく台湾と日本であろう。

中国はどうしても台湾を支配したい。それは太平洋に進出したいから。しかし台湾の軍事力の主力は台湾海峡側に向いており簡単には落とせそうにない。そこで尖閣諸島である。尖閣諸島を軍事基地化すれば太平洋側から丸裸の台湾を攻める事ができる。つまり日本の尖閣諸島は台湾の生命線と言える。

日本にとっても尖閣諸島と台湾は石油輸送路の生命線。台湾が中国側に落ちればタンカーが南シナ海を通過する事は出来なくなるであろう。特にバイデンはアメリカのシェールオイル採掘を中止させる公約を出している。それはアメリカが石油輸入国になる事。

現在、日本はアメリカから多くの石油を買っているがその石油が止まり、中東の石油は中国の海上封鎖で届かない。石炭発電もCo2排出世界一の中国には何も言わない反日活動家のグレタと言う女によって制限が加えられ、中国の意向で動く日本のマスゴミ活動家らによって原発も止まっている今、日本の電力が止まる日は近い。これらのエネルギー問題により日本は中国に支配されるのと同意語状態となる。（太平洋戦争の歴史は繰り返されるのか？）（アメリカの某投資家が石油の権益を持っている日本の商社株を･･･なるほどなぁ）

今後の台湾は太平洋側にも軍備の配備をする事になるだろう。これでアメリカの軍需産業は潤う。それとも台湾には軍備売り込みをせずに中国に引き渡す条件となっているのか？　そうなるとアメリカの軍需産業の本命は日本と言う事になる。つまりは日本（周辺）で戦争が起きると。

今後の日本の動きであるが、もし日本の政治家が政治的な動き（交渉）をするのであれば尖閣諸島を見て見ぬふりをして恩を売り、中国に引き渡すであろう。それにより台湾は中国に落ち民主主義をまた一つ失う事になるが、日本は当面の石油の通行権を得る事ができるであろう。しかしその平和は不安定な足元の上に立っている状態となり、次第に先人が過去から築き上げてきた富は失われて行く事になろう。

それにしても学術会議とかで親中やってるやつらは今得ている富が後で搾取されて一文無しになる可能性に気付いているのだろうか？　中国は他民族を認めず、殲滅こそが目的なのに。特に欧米に対してはアヘン戦争での恨みは大きいと言うのに。

さて、我が家はどうするかなぁ。日本の将来は色々な意味で･･･